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カテゴリー: リバティ・メディア

  • ステファノ・ドメニカリ 2026年F1レギュレーションは「序列はまったく読めない」

    ステファノ・ドメニカリ 2026年F1レギュレーションは「序列はまったく読めない」

    2025年F1シーズンは、歴史に残るほど劇的な結末を迎えた。F1のプレジデント兼CEOであるステファノ・ドメニカリは、その激闘の1年を振り返るとともに、2026年に待ち受ける未来について語った。

    「本当に驚異的な1年だった。特に信じられないのは、チャンピオンシップが“もう決まった”と思われる瞬間が、3回もあったことだ」

    「まず夏休み前には、オスカー・ピアストリがワールドチャンピオンになるように見えた。その後10月にはランド・ノリス、そして11月中旬にはマックス・フェルスタッペンが使命を帯びたかのように勝ちに向かっているように見えた」

    「すべてのレースに興奮があり、世界中のファンと多くの感動を共有できた。新しいファンが加わり、既存のファンはつながり続け、そして映画『F1/エフワン』のような信じられない新しいプロジェクトもあった」

    「この場を借りて、すべてのステークホルダー、そしてこのスポーツを支えてくれているすべての人に感謝したい。我々が成し遂げている成長において、誰一人として欠かせない存在はいない」

    最後までもつれたタイトル争い、そして若き才能
    「ランド、オスカー、マックスにおめでとうと言いたい。私の目には、彼ら全員が勝者だ。彼らは信じられないシーズンを作り上げてくれたし、次世代とともに、これからも我々を楽しませてくれるはずだ」

    「2025年は若手にとっても素晴らしい年だった。彼らはF1で成功するために必要な、粘り強さと決意を示してくれた」

    「その象徴的な例の一つがオーストラリアだ。アイザック・ハジャーはフォーメーションラップでクラッシュし、『まだ準備ができていない』と言う声も多かった。それから時が経ち、今では来季、4度の世界チャンピオンであるフェルスタッペンの隣でレッドブルのシートに座る」

    「F1には、逆境に耐える力が必要だ。これほどのプレッシャーを伴うスポーツは他にない。結果を出せば、あなたはこのスポーツの主要な主役の一人になる」

    ステファノ・ドメニカリ F1レギュレーション

    2026年に向け、F1は限界を押し広げ続ける
    「今のF1はとてもエキサイティングな時代にある。成長は力強く、誰もが『次は何だ？』と問いかけている。我々は、従来のF1にはなかった次元に到達するため、型にはまらないアイデアを提案し続けていく」

    「もちろん、焦点は常にレースだ。スポーツこそが我々の鼓動であり、そのため来年には新しいレギュレーションが導入される。改良されたパワーユニットを搭載し、先進的な持続可能燃料で走る、まったく新しいマシンを見ることになる」

    「従来の勢力図はリセットされ、序列はまったく読めなくなる。最終的にはサーキットが各チームの立ち位置を示すだろう。開幕戦での順位が、シーズン終盤の順位と同じだとは思えない。それほど開発競争は速く、激しいものになる」

    高まり続けるF1への関心
    「私はこの職に就いて5年目になるが、これまでの進化を振り返ると信じられないほどだ」

    「我々は、エンターテインメント、ファンゾーン、スポーツアクティベーション、音楽などを通じて、オフ・トラックでの演出にも力を注ぎ、オン・トラックの主役であるレースを支えている」

    「今年のラスベガスは、その可能性を証明した。最初は我々のようなイベントに慣れていなかった街が、今では皆で力を合わせ、この機会を受け入れている。わずか3年で、まるで30年前からここにいたかのような感覚だ」

    「来年はマドリードが新たに加わり、他の国々とも話し合いを進めている。多くの国が、このショーの一部になりたがっている。我々はレースの流れという意味でも、より持続可能なカレンダーになるよう努力している」

    「未来が楽しみだ。ファンから寄せられる献身、温かさ、愛情に心から感謝している。これからも注目してほしい」

  • 2025年F1賞金配分の全体像 王者マクラーレンは約270億円

    2025年F1賞金配分の全体像 王者マクラーレンは約270億円

    F1コンストラクターズ選手権を争う意味は、名誉やプレステージだけにとどまらない。そこには、莫大な賞金がかかっている。2025年F1シーズンにおける賞金配分の全体像が明らかになった。

    リバティ・メディアは毎年、10チーム（将来的には11チーム）に対して、数十億円規模の賞金を分配している。RacingNews365の把握によれば、F1全体の総収益の45％がチームに還元されている。

    そのうち75％が順位に応じた賞金として配分され、残りは各種ボーナスとなる。2025年における賞金原資（ボーナスを除く）は、総収益37億ドルのうち約12億5,000万ドルと見積もられている。

    賞金配分の仕組み
    コンストラクターズ王者は賞金プールの14％を獲得し、最下位の10位チームでも6％が割り当てられる。この比率に基づき、2025年の各チームの受取額は以下のようになった。

    マクラーレンは王者として最多額を手にし、2024年に4位だったメルセデスが2位へと大きくジャンプした。レッドブル・レーシングは前年同様に3位でフィニッシュし、フェラーリは2位から4位へと後退している。

    中団ではウィリアムズの躍進が際立ち、9位から一気に5位へ浮上。一方でアルピーヌは6位から最下位の10位へと大きく順位を落とした。

    2024年と比較すると、特にマクラーレンの増加幅は顕著で、前年を大きく上回る金額を獲得している。

    2025年F1コンストラクターズ別 推定賞金額
    ■ マクラーレン：1億7,500万ドル（約271億円）
    ■ メルセデス：1億6,400万ドル（約254億円）
    ■ レッドブル・レーシング：1億5,200万ドル（約236億円）
    ■ フェラーリ：1億4,100万ドル（約219億円）
    ■ ウィリアムズ：1億3,000万ドル（約202億円）
    ■ レーシングブルズ：1億1,900万ドル（約184億円）
    ■ アストンマーティン：1億700万ドル（約166億円）
    ■ ハースF1チーム：9,600万ドル（約149億円）
    ■ ザウバー：8,500万ドル（約132億円）
    ■ アルピーヌ：7,500万ドル（約116億円）

  • F1コンコルド協定が刷新 2026年から投票制度と参戦料に大きな転換

    F1コンコルド協定が刷新 2026年から投票制度と参戦料に大きな転換

    FIAとフォーミュラ・ワン・マネジメントは、長期にわたる交渉の末、今後5年間にわたってシリーズ運営の枠組みを定める新たなコンコルド統治協定を締結した。英オートスポーツ誌が入手した情報によると、今回の合意には従来の協定からの重要な変更点が2つ含まれている。

    この統治協定は、3月のオーストラリアGP開幕前に署名された商業契約と並ぶ、コンコルド協定の第2の柱にあたるもので、2026年から2030年までを対象とする。

    FIAとFOMは、ウズベキスタンの首都タシュケントで開催された今週のFIA総会（金曜のFIAアワードおよびモハメド・ビン・スライエム会長の再選を含む）の場で、共同声明として合意を発表した。

    商業契約と統治協定の署名時期に差が生じたことは、FIAも関与する後者の協定が、細部の詰めに時間を要したことを示している。というのも、この協定はF1コミッションにおける投票構造、チームがFIAに支払う参戦料、統括団体の権限範囲、その他の運営上の重要事項を規定しているからだ。

    F1のCEOであるステファノ・ドメニカリは、次のように述べている。

    「この協定は、F1が今後も世界中で成長を続けるため、最良の立場にあることを保証するものだ。我々の協議の中で、スポーツ全体にとって最善の結果を得るために協力と決意を示してくれたFIAのモハメド・ビン・スライエム会長、そして全チームに感謝したい。」

    F1コミッションの投票制度変更
    英オートスポーツ誌の理解によれば、この合意の一環としてF1コミッションにおける投票プロセスが変更され、過半数に必要なチーム票が削減された。これにより、FIAとFOMが規則変更を推進する際の投票上の影響力が実質的に強まる。

    2026年以降、F1コミッションの通常決議に必要な票数は、11チームに加えてFOMとFIAが参加する中で、従来の6票から4票に引き下げられる。また、特別多数決に必要な票数も8票から6票に減少する。この変更により、必要な場面で難しい決定を下しやすい、より安定した基盤が築かれることが期待されている。

    参戦料の再編とFIAへの追加資金
    また、FOMと11チームは、参戦料の構造見直しを通じて、FIAに対してこれまで以上の資金を拠出することで合意した。FIAはこれを、スチュワーディングやマーシャリングなど、選手権の統治・運営面に再投資する見通しだ。

    これまでは、各チームが支払う参戦料は、基本の定額費用に加え、前年度に獲得したポイント数に応じて算出されていた。そのため、2023年のレッドブルのように圧倒的な成績を収めたチームは翌年に不釣り合いな高額を支払う一方、下位チームの負担は比較的軽かった。

    今後は、コンストラクターズ選手権の順位に基づき、上位から下位までのスライド制で参戦料が課されると理解されている。この変更により、チーム全体がFIAに支払う参戦料の総額は年間で約1,500万ドル増加すると見込まれており、とりわけ中団チームの負担増は数百万ドル規模に及ぶとされる。

    この方式は、商業契約に基づく賞金配分（中団順位1つあたり約900万ドル）と整合する形となる。また、F1の継続的な商業成長によって、影響を受けるチームの追加負担は相殺されるとの見方も示されている。

    競技者側から、FIAに対してスチュワーディングの専門化や提供サービスの改善を求める声が上がる中、FIAはF1運営を強化するための計画と、それに伴う追加コストを提示し、FOMの支持を得たとされる。

    あるチーム幹部は英オートスポーツ誌に対し、次のように語っている。

    「我々は、より構造化され公平な形でパイを分け合うことには概ね賛成だ。ただし、その資金がプロフェッショナリズムの向上やサービス改善に使われることが条件だ。」

    ビン・スライエム会長も、追加資金がFIAのF1運営をより強固にするために使われると約束している。

    「この協定により、我々は規制面、技術面、運営面での近代化を継続できる。レースディレクターやオフィシャル、そして各レースを支える何千人ものボランティアを支援することも含まれる。フォーミュラ1が技術革新の最前線に立ち続け、世界的スポーツの新たな基準を打ち立てることを保証する。」

    さらに、新たな合意により、パドック内でのFIAの存在感も高まる見通しだ。2026年規則の新設セクションAには、各マシンのノーズにFIAロゴを表示する規定も盛り込まれている。

    一般規則A2.3.4条には、次のように記されている。

    「各F1カーは、青または白のFIAロゴを、高さ75mm以上で表示しなければならない。このロゴはノーズ上部、またはノーズの左右いずれかに配置され、車両側面から視認可能でなければならない。」

    関係者によれば、FIAにとってより有利な収益配分が実現すれば、スプリントレース数の増加に道が開かれ、関連する物流コストをFIAが賄いやすくなる可能性もある。

    これまでビン・スライエム会長は、FIAスタッフの業務負荷と財政面への影響を理由に、シーズン6戦を超えるスプリント開催には慎重な姿勢を示してきた。しかし、既報の通り、FOMは2027年シーズンにもスプリント開催数を2桁に増やすことを視野に入れているとされており、スプリント週末が興行主や商業面で純増効果をもたらしていることが、その背景にある。

  • F1とFIA、2026年コンコルド統治協定に正式署名

    F1とFIA、2026年コンコルド統治協定に正式署名

    フォーミュラ・ワン・マネジメント、FIA、そして全11チームは、2026年から2030年までの選手権運営の枠組みを定める「2026年コンコルド統治協定」を正式に承認した。

    署名は金曜日、ウズベキスタン・タシケントで行われた。当地ではFIA総会と、同日夜に開催される年次表彰式に合わせて、モータースポーツ界の主要関係者が集まっていた。

    今年初めに最終合意された商業コンコルド協定とは異なり、今回署名された統治協定は、舞台裏でF1がどのように管理されるかを定めるものだ。具体的には、投票手続き、財政的な拠出、そしてFIAの権限の範囲などが明文化されている。

    新時代に向けた権力構造の再編
    今回の協定で最も重要な成果の一つが、F1コミッションにおける投票プロセスの簡素化だ。F1コミッションは、規則変更を評価・承認する機関である。

    2026年以降、通常多数決に必要なチーム票は6から4へ、特別多数決は8から6へと引き下げられる。FIAとFOMがそれぞれ独自の投票権を保持する中で、この変更は規制当局の影響力を実質的に高め、長期的な膠着状態に陥ることなく変更を実行できる余地を広げるものとなる。

    関係者によれば、この調整は安定性を高め、重要な技術的・競技的課題に対してF1が迅速に対応できる体制を整えることを目的としているという。

    エントリーフィー制度の再構築とFIAへの資金強化
    もう一つの大きな柱が、エントリーフィー制度の再構築だ。これにより、FOMおよび参戦する全チームからFIAへの財政的拠出が増加する。

    関係筋によると、この追加収入はFIAの運営基盤強化に充てられる予定で、具体的には、裁定体制の改善、マーシャル人員の拡充、そして競技者から長年求められてきたガバナンス関連ツールの強化が含まれている。

    2026年 F1 コンコルド協定

    F1運営の近代化と長期枠組みの完成
    ウズベキスタンでの会合中、FIAはF1運営を近代化する包括的な計画を提示したとされている。この提案はFOMの支持を受け、最終的には全チームが賛同したもので、近年厳しい視線が向けられてきたレース管理分野をより専門化するためのコスト増を伴う内容だった。

    今回の統治協定の締結により、F1は今後10年後半に向けた長期的な枠組みをすべて整えたことになる。

    2026年には新たなパワーユニット規則を含む大規模な技術変更が控えているが、新たに確立されたコンコルド体制は、次なる変革期を導くために必要な明確さと権限をF1にもたらすことを意図している。

    署名が完了したことで、F1は2026年以降、どのように意思決定が行われるのかを明確に把握した状態で新たなシーズンに臨むことになる。合意形成が難しいことで知られるこのスポーツにおいて、今回の一致はまれであり、歓迎すべき瞬間だ。

  • F1、2027年からスプリント拡大へ ドメニカリCEO「毎年増やしていく」

    F1、2027年からスプリント拡大へ ドメニカリCEO「毎年増やしていく」

    2025年最終戦アブダビでF1 CEOステファノ・ドメニカリは、2027年以降にスプリントフォーマットを拡充する方針を明らかにした。金曜に「何も懸かっていない」問題を解消し、週末全体の刷新を図る大規模なパッケージを準備しているという。

    ドメニカリは、スプリント実施数について「毎年増えていく」と述べ、ドライバーたちもポイントを争う機会が増える形式を歓迎するだろうと語った。

    スプリント拡大と週末短縮案を検討中
    ドメニカリはスカイ・イタリアの取材に対し、スプリントレースが今後さらに増える見通しであることを認めた。

    「スプリントの数は毎年増えていく。ドライバーは走る時間が増え、ポイントを争える場面が増えることを気に入るはずだ」

    一方で、レース数そのものは限界に達していると指摘した。

    「年間のグランプリ数については、24戦がかなりバランスの取れた数字だ。ただ、レースの合間にビーチで過ごす時間を見つけている人たちもまだいるようだけど」と冗談まじりに語った。

    F1は現在、チームとドライバーに提示するための改革パッケージを準備しており、特に“金曜に何も懸かっていない問題”が重要テーマだという。

    「2027年に向けてスプリントを増やすこと、そして週末を短縮する可能性を検討している。合意した内容を近いうちに発表する」

    「ピアストリ、ノリス、フェルスタッペン」三つ巴の2025年は成功
    ドメニカリは2025年シーズンについて「ピアストリからノリス、そしてフェルスタッペンへとチャンピオンシップの流れが移り続けたことが大成功につながった」と総括した。

    「素晴らしい1年だった。マシン間の差は“ほぼ無”と言えるほど小さく、スポーツとしてもF1プラットフォームとしても非常にポジティブだ」

    新世代ドライバーが若年層ファンを牽引
    2025年のF1では若手ドライバーの台頭が特に目立ったが、ドメニカリはその効果を高く評価している。

    「若いドライバーたちが、F1がこれまで届かなかった若いファン層を引きつけていることを非常に嬉しく思う。今年は『誰一人として』能力を示さなかった者はいなかった」

    彼らがゲームやシミュレーター世代である点も強調し、2026年の新レギュレーションで求められるマルチパラメータ管理能力はむしろ強みになると述べた。

    フェラーリ低迷への評価は避けるも「バスールとドライバーを信頼している」
    フェラーリの不振について問われると、元チーム代表でもあるドメニカリは明確な評価は避けた。

    ただし、「フェラーリは（フレデリック）バスールとドライバーを信頼している」と強調し、外部から判断する立場にはないとした。

  • クリスチャン・ホーナー F1復帰へ“新チーム設立”構想：ドメニカリは慎重姿勢

    クリスチャン・ホーナー F1復帰へ“新チーム設立”構想：ドメニカリは慎重姿勢

    レッドブルを解任されて以降、2025年7月のイギリスGPを最後にF1パドックから姿を消しているクリスチャン・ホーナーが、水面下で“新チーム設立”という大胆な復帰ルートを模索していることが分かった。

    ホーナーは投資家との会合に加え、F1 CEOステファノ・ドメニカリ、FIA会長モハメド・ビン・スライエムとも接触。2026年4月にはガーデニング休暇が明け、復帰可能となる中で、F1に戻るための複数のオプションを動かし続けている。

    レッドブル離脱から復帰探しへ：米国・中東投資家との接触も
    2025年イギリスGP直後、レッドブルGmbHのオリバー・ミンツラフによって解任され、9月に完全に組織を離れたホーナー。契約は2030年まで残っていたが、約5200万〜8000万ポンドの退職金を一部放棄し、ガーデニング休暇期間の短縮を優先したとされる。

    その後、ホーナーは投資家のグループと米国・中東で接触。既存チームの買収または参入を視野に入れた“チームオーナー”としてのF1復帰を模索している。

    さらに、FunoAnalisiTecnicaによれば、ホーナーはステファノ・ドメニカリCEOとも会談し、12番目の新チーム創設について直接協議を行っていた。

    12番目のチーム構想：FIAは前向きも、F1は「もうスペースがない」
    ホーナーは既存11チームの買収に限らず、“ゼロから立ち上げる”選択肢も追い続けているとされる。これに関連し、FIA会長ビン・スライエムは新規参入について次のように語っている。

    「2023年のエクスプレッション・オブ・インタレストは、専門性の枠組みに基づき、規則を満たす限り企業名に関わらず評価した。我々は11番目のチームを承認した。彼らのパフォーマンスを見た上で、もし新たな提案があればFOMも受け入れるだろう。それはビジネスを支えるためだ」

    FIAは“適切なら歓迎”という立場だが、F1（FOM）は慎重姿勢を強めている。

    ドメニカリCEOは今年9月、次のように発言している。

    「我々は慎重であるべきだ。評価するのは“非常に価値ある提案”だけだ。すでにパドックにはこれ以上のスペースがない。物流的にも限界だ」

    「我々もチームも多くの問い合わせを受けているが、状況が良いからこそ、築いてきた価値を守る必要がある」

    キャデラックが2026年に参入し、F1は11チームとなる。パドックの物理的・運営的な面で、12チーム目の追加はF1にとって負荷が大きいとの判断だ。

    クリスチャン・ホーナー

    ホーナーがドメニカリを動かすには“価値の証明”が不可欠
    F1側は、アンドレッティを「単独では価値を加えない」として拒否した過去を持つ。ホーナーが新チームを実現するには、以下をF1に示す必要があると考えられる。

    ■ F1ブランドの価値向上
    ■ 新規ファン層や新地域市場の創出
    ■ 既存チームのビジネスへの貢献
    ■ 2026年以降の技術・商業面での独自性

    ホーナーには、レッドブルでの実績（8度のドライバーズタイトル、6度のコンストラクターズタイトル）があるが、F1の“価値保護”という現在の運営方針を乗り越えるには、単なる実績だけでは足りない。

    F1復帰の最有力ルートは「既存チームの買収」か
    12番目のチーム創設という道は、FIAが前向きでも、F1側の慎重姿勢により実現性は高くない。一方、F1ではチーム価値が急騰しており、投資ファンドが複数のチーム買収に動いている。

    こうした状況を踏まえると、
    ホーナーの現実的なF1復帰ルートは“既存チーム買収”が中心になる
    と見られる。

    ドメニカリとの会談は“可能性を探る一手”ではあるが、F1のハードルは依然として高い。ホーナーは2026年4月の復帰解禁を前に、時間をかけて資金とパートナーを整えていくことになりそうだ。

  • F1×Apple TVの提携が世界に警鐘 ドメニカリ「既存局が再評価を始めた」

    F1×Apple TVの提携が世界に警鐘 ドメニカリ「既存局が再評価を始めた」

    F1のCEOステファノ・ドメニカリは、米国で締結したApple TVとの放送契約が「世界中の放送局に警鐘を鳴らした」と語った。

    FOM（フォーミュラ・ワン・マネジメント）は先月、Appleと独占的な5年間の契約を締結。ドメニカリは、Appleが持つ多様なプラットフォームを通じてF1を新しい層に広げる機会があるとして、この提携を「自然な決断」だったと説明した。

    「我々は世界的なスポーツであり、市場ごとに最適なパートナーと契約することが極めて重要だ」とドメニカリは投資家向け説明会で語った。

    「Appleと契約したことは、既存の放送パートナーにとって警鐘を鳴らす出来事となった。『我々もF1と関係を維持したい、さらに投資したい、次は何だ？』という反応が世界中で起きている」

    ドメニカリは、Appleとの提携を米国市場に限定する方針であることも明言した。

    「Appleはグローバルなブランドであり、彼らとの提携は注目を集めている。しかし、全世界をAppleだけでカバーするつもりはない。現時点では各地域での多様な放送契約の仕組みの方が、F1全体として強みがある」と語った。

    それでも、Appleとの契約がもたらした波及効果は「すでに世界中で大きい」と強調した。

    Appleとのパートナーシップは、米国でのF1人気を一段と拡大する狙いがある。

    「米国市場は我々の成長にとって非常に重要だ。Appleとの契約を選んだ理由は、F1のターゲット層と彼らのブランドが完璧に一致しているからだ」とドメニカリ。

    「Appleは単なるブランドではなく、社会的に影響力のある存在だ。F1のファン層は若く、ダイナミックで、マルチタスクをこなす世代だ。Appleとの提携はその特性に非常に合っている」

    彼はさらに、この提携によってF1のデジタルエコシステム全体が拡大していくと述べた。

    「Appleのプラットフォームを通じて提供できるコンテンツをさらに拡大していく。リスクよりもチャンスの方が圧倒的に大きいと判断した。彼らは新しい提案を次々と生み出す革新的な企業だ。F1の社会的関連性をさらに高めるために非常に重要なパートナーになる」と締めくくった。

    F1 Apple アップル

    放送権戦略におけるF1の新段階
    ドメニカリの発言からは、F1がAppleとの提携を「単なる米国向け契約」ではなく、世界的な交渉カードとして活用していることがうかがえる。

    Appleという“テック界の象徴的ブランド”との提携は、F1のデジタル戦略における新しい信頼性の象徴であり、既存放送局への価格交渉圧力にもなる。

    実際、Sky SportsやESPNのような既存パートナーは、F1コンテンツの価値を再認識せざるを得ない状況に置かれている。Appleとの契約が「価格の基準点」を引き上げる効果を持つためだ。

    さらにApple側にとっても、F1は若年層・国際層に強いデジタル・マーケティング資産であり、Apple Vision Proなどの次世代デバイスとの連携も視野に入っている。

    米国重視の裏にある狙い
    F1がこの契約を「米国限定」と明言したのは、各国市場の放送構造を維持するためだけではない。

    むしろ、急成長中の米国市場で確固たる地位を築き、Netflixの『Drive to Survive』以降に広がったファン層を定着させる意図がある。

    米国では2026年のレギュレーション変更やラスベガスGPの定着を背景に、F1が「次の10年の成長基盤」として最重要市場に位置づけられている。

    Appleという象徴的ブランドと組むことで、F1は単なるスポーツ放送を超えた“文化的アイコン”としての地位を確立しようとしている。

  • F1：リバティ・メディア会長ジョン・マローンが退任、後任にロバート・ベネット

    F1：リバティ・メディア会長ジョン・マローンが退任、後任にロバート・ベネット

    F1の商業権を保有するリバティ・メディアは、取締役会会長の交代を発表した。創設者ジョン・マローンが2026年1月1日付で取締役会を退任し、名誉会長（Chairman Emeritus）に就任する。後任の会長には、副会長を務めていたロバート・ベネットが昇格する。

    マローンは1990年代初頭にリバティ・メディアを設立し、長年にわたって同社を率いてきた。声明の中で同は次のように述べている。

    「リバティ・メディアを創設し、その会長として務めてきたことは、私のキャリアの中で最も充実した経験のひとつだった。近年、我々は事業ポートフォリオの簡素化を進め、各事業が強固な基盤を築いている。いまは私自身の一部の責任を手放す適切な時期だと感じている」

    「35年来のパートナーであるドブ・ベネットが会長職を引き継ぐことをうれしく思う。彼はリバティ・メディアの歴史における重要な意思決定のすべてに関与しており、会社の将来に自信を持っている。私は引き続き主要株主として、また経営陣と取締役会の戦略的アドバイザーとして積極的に関わっていく」

    ベネットは1994年からリバティ・メディアの取締役を務め、2025年1月1日以降は副会長として経営に参画してきた。会長就任にあたり、同は感謝の言葉を述べた。

    「30年以上にわたるパートナーシップと指導に感謝している。ジョンのような先見性を持つビジネスリーダーは他にいない。彼の信頼に深く感謝しているとともに、取締役会全員を代表して、彼の卓越したリーダーシップに感謝の意を表したい。名誉会長として今後も関与してもらえることを心から歓迎する」

    リバティ・メディア体制交代の背景とF1への影響
    今回の会長交代は、リバティ・メディアが長期的な経営安定期に入ったことを示す節目だ。マローンのもとで同社はF1の商業権取得（2017年）を実現し、デジタル戦略や米国市場開拓を中心に大きな成長を遂げた。特に「Netflix効果」とも呼ばれるグローバルな人気拡大は、マローンの構想力と実行力に負うところが大きい。

    後任のベネットは、長年マローンの右腕として経営に携わり、財務・戦略面での実務能力に定評がある。すでに同社はF1を中核としたメディア事業の再編を進めており、2026年から始まるアップルTVとの新放映契約や新興市場向けのストリーミング戦略など、次世代の収益モデルを構築する段階にある。

    マローンが名誉会長として残ることで、経営方針の一貫性は維持される見通しだが、今後はベネット体制のもとでより機動的な意思決定が期待される。F1にとっても、リバティ・メディアの新たな指導体制は「次の成長ステージ」への移行を意味しており、商業面・デジタル面の両輪でさらなる拡張が見込まれる。

  • ステファノ・ドメニカリ F1の“ショー化”批判に反論「革新こそ成長の原動力」

    ステファノ・ドメニカリ F1の“ショー化”批判に反論「革新こそ成長の原動力」

    F1の最高経営責任者（CEO）ステファノ・ドメニカリは、シンガポールGP放送をめぐる“ショー化”批判の声に対し、F1の成長には「革新とコミュニケーションの進化が不可欠だ」と強調した。

    カーロス・サインツがシンガポールGPでのテレビ中継において、セレブやドライバーのパートナーを過剰に映し出したと苦言を呈したことから、F1の演出をめぐる議論が再燃。F1のメディア部門は「常にレースのベストショットを届けることを最優先としている」と反論し、「オン・トラックの出来事を犠牲にしているわけではない」とコメントした。

    一方で、独『Auto Motor und Sport』誌は先週のアメリカGP（オースティン）中継が「意図的にセレブの映像を避けた」と報道。フィニッシュライン上空のドローン映像やピクチャー・イン・ピクチャーによる走行比較など、技術的な映像演出が称賛された。

    「スプリント導入も“革新”の一環」ドメニカリが語る成長戦略
    イタリア・ミラノで開催されたデロイト主催「Brand Connection」イベントで、ドメニカリは伊『ガゼッタ・デッロ・スポルト』紙の取材に応じ、F1の成長には常に革新があったと語った。

    「我々はすべての面で革新を試みてきた。スポーツ面ではスプリントの導入が象徴的な例だ。フォーマットを変えることで注目を高め、異なるアプローチでサーキットを見せることができた」とドメニカリは述べた。

    彼によれば、この哲学はF1の発信方法にも通じているという。

    「同じことはコミュニケーションにも言える。異なる形のコンテンツを、特に若い世代に向けて届けることだ。こうしたトレンドを読み取り、F1というプラットフォームをより大きな存在にできたことを誇りに思う」と続けた。

    伝統と新世代ファンの両立が鍵
    伝統的ファンと新規層のバランスについて問われると、ドメニカリはこう答えた。

    「ファンベースは確実に拡大している。長年支えてくれたコアなファン層があり、同時に新しい世代にも届いている。重要なのは、異なる形で正しい情報を伝えることだ。技術データを重視するファンにも応えられるよう努めている。結局のところ、挑戦の舞台は常にサーキット上にある。それこそが我々にとって最も重要な部分だ。」

    「進化を止めず、関連性を保つことが挑戦」
    ドメニカリは今後もF1が時代に合わせて進化し続ける必要があると述べた。

    「我々が直面する挑戦は、あらゆる次元で“関連性”を保ち続けることだ。テクノロジー面では持続可能な燃料や新レギュレーションなどで主導的な役割を果たすことになるだろう」

    「もう一つの側面はエンターテインメントだ。これまで以上に包括的で、サーキットやデジタルなどあらゆる形でファンに独自の体験を提供する必要がある」と締めくくった。

    F1の“ショー化”は危険か、それとも進化か
    今回のドメニカリの発言は、F1が“スポーツかショーか”という二項対立を超える視点を示したものだ。サインツの批判が象徴するように、F1中継の「演出過多」への懸念は根強いが、一方でNetflix『Drive to Survive』の成功が示すように、映像と物語による発信は新たなファン層を生んできた。

    F1のメディア戦略は今後も、「競技の純度」と「観る側の体験価値」の両立を模索する局面にある。
    そしてドメニカリが言うように、「進化を止めない」ことこそがF1の存続条件である以上、2026年の新時代に向けてF1は“伝統の再定義”を迫られている。

  • F1が新演出「グリッド・ギグス」導入 レース前に音楽ライブ開催

    F1が新演出「グリッド・ギグス」導入 レース前に音楽ライブ開催

    F1は再び、スポーツとエンターテインメントの融合を推し進めている。今週末のF1アメリカGPでは、新たな試みとして「グリッド・ギグス（Grid Gigs）」と呼ばれるレース前の音楽ライブ企画が導入される。

    現地ではアメリカン・エキスプレス協賛による開幕ショーが予定され、カントリー歌手ドレイク・ミリガンがグリッド上でパフォーマンスを披露する。

    この企画は、現地観客にさらなる体験価値を提供する狙いで設けられたもので、すべてのグランプリで行われるわけではない。現時点ではラスベガスGPでも同様の演出が計画されている。フォーミュラ・ワン・マネジメントは「音楽とモータースポーツを融合させたユニークな体験」であり、7.5百万人が視聴した「F1 75 Live」から着想を得たと説明している。

    もっとも、このコンセプト自体は全く新しいわけではない。シンガポールGPでは元スパイス・ガールズのDJメル・Cがグリッド上で短いセットを披露しており、ライブ音楽の導入は近年ますます一般的になっている。今回の「グリッド・ギグス」はそこに商業スポンサーが加わる形となる。

    放送演出への批判と“ショー化”の波
    この新しい試みは、F1の放送演出をめぐる議論が続く中で登場した。

    シンガポールGP後には、テレビ演出が「コース上のアクションよりもガレージや観客を映すことに重点を置いている」との批判が上がった。

    ウィリアムズのカルロス・サインツはスペインのラジオ番組『El Partidazo de COPE』で次のように語っている。

    「最近は少しトレンドになっているようだ。たぶん以前は、僕たちの彼女や有名人のリアクションを映すことで視聴者の関心を引けていたのかもしれない」

    「でも、もしオーバーテイクや緊迫した瞬間が起きているなら、その競技を尊重して、常にレースの重要な場面を映すべきだ」

    同様の苦言は今季開幕戦バーレーンGPでも聞かれており、オスカー・ピアストリのチェッカーフラッグシーンが小窓表示になるなど、演出方針には議論が続いている。

    F1 グリッド・ギグステキサス出身のカントリー歌手で俳優のドレイク・ミリガンがオースティンでステージに立つ

    F1の商業化と“エンタメ化”の方向性
    F1の商業権は、リバティ・メディアが2017年にCVCキャピタルから80億ドルで取得して以来、価値が急上昇している。

    それに伴い、スプリントレースや24戦に拡大したカレンダーなど、数々の新要素が導入されてきた。

    今回の「グリッド・ギグス」もそうした流れの一環であり、レース前後の時間を“ショー”として演出することで新しい層のファンを取り込む狙いがある。

    一方で、純粋なモータースポーツとしての本質を重視するファンからは「ショー化が行き過ぎている」との懸念も強まっており、F1が今後どのようなバランスを取るのかが注目される。

    分析：F1は“スポーツ”をどこまでエンタメ化できるか
    「グリッド・ギグス」は、F1がエンターテインメントとしての側面をさらに強調する最新の取り組みだ。

    Netflixの『Drive to Survive』、スプリント導入、ラスベガスGPのナイトショーなど、リバティ・メディア体制のF1は「スポーツをショーとして見せる」方向を明確にしている。

    だが、カルロス・サインツが述べたように、演出が競技そのものの価値を覆ってしまう危険もある。

    観客を魅了するショーとしてのF1と、究極の競技としてのF1──その二面性の狭間で、F1は今まさに新しいアイデンティティを模索している。