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  • F1:リバティ・メディア会長ジョン・マローンが退任、後任にロバート・ベネット

    F1:リバティ・メディア会長ジョン・マローンが退任、後任にロバート・ベネット

    F1の商業権を保有するリバティ・メディアは、取締役会会長の交代を発表した。創設者ジョン・マローンが2026年1月1日付で取締役会を退任し、名誉会長(Chairman Emeritus)に就任する。後任の会長には、副会長を務めていたロバート・ベネットが昇格する。

    マローンは1990年代初頭にリバティ・メディアを設立し、長年にわたって同社を率いてきた。声明の中で同は次のように述べている。

    「リバティ・メディアを創設し、その会長として務めてきたことは、私のキャリアの中で最も充実した経験のひとつだった。近年、我々は事業ポートフォリオの簡素化を進め、各事業が強固な基盤を築いている。いまは私自身の一部の責任を手放す適切な時期だと感じている」

    「35年来のパートナーであるドブ・ベネットが会長職を引き継ぐことをうれしく思う。彼はリバティ・メディアの歴史における重要な意思決定のすべてに関与しており、会社の将来に自信を持っている。私は引き続き主要株主として、また経営陣と取締役会の戦略的アドバイザーとして積極的に関わっていく」

    ベネットは1994年からリバティ・メディアの取締役を務め、2025年1月1日以降は副会長として経営に参画してきた。会長就任にあたり、同は感謝の言葉を述べた。

    「30年以上にわたるパートナーシップと指導に感謝している。ジョンのような先見性を持つビジネスリーダーは他にいない。彼の信頼に深く感謝しているとともに、取締役会全員を代表して、彼の卓越したリーダーシップに感謝の意を表したい。名誉会長として今後も関与してもらえることを心から歓迎する」

    リバティ・メディア体制交代の背景とF1への影響
    今回の会長交代は、リバティ・メディアが長期的な経営安定期に入ったことを示す節目だ。マローンのもとで同社はF1の商業権取得(2017年)を実現し、デジタル戦略や米国市場開拓を中心に大きな成長を遂げた。特に「Netflix効果」とも呼ばれるグローバルな人気拡大は、マローンの構想力と実行力に負うところが大きい。

    後任のベネットは、長年マローンの右腕として経営に携わり、財務・戦略面での実務能力に定評がある。すでに同社はF1を中核としたメディア事業の再編を進めており、2026年から始まるアップルTVとの新放映契約や新興市場向けのストリーミング戦略など、次世代の収益モデルを構築する段階にある。

    マローンが名誉会長として残ることで、経営方針の一貫性は維持される見通しだが、今後はベネット体制のもとでより機動的な意思決定が期待される。F1にとっても、リバティ・メディアの新たな指導体制は「次の成長ステージ」への移行を意味しており、商業面・デジタル面の両輪でさらなる拡張が見込まれる。

  • F1オーナーのリバティメディア デレク・チャンを新CEOに任命

    F1オーナーのリバティメディア デレク・チャンを新CEOに任命

    F1のオーナーであるリバティメディアは、デレク・チャンを新社長兼最高経営責任者(CEO)に任命したと発表した。

    この役職は、2017年1月にリバティメディアによるF1買収を完了させたグレッグ・マッフェイが務めていたが、昨年末に退社していた。

    スポーツ中継の契約に関する幅広い知識を持つデレク・チャンは、直近ではNFLやプレミアリーグのサッカーなど、ライブスポーツを企業や商業施設に提供するEverPass Mediaに勤務していた。また、DIRECTVやNBA Chinaでの勤務経験もあり、2021年よりリバティメディアの取締役も務めている。

    デレク・チャンは2月初旬に新たな役職に就任し、それまではリバティメディアのジョン・マローン会長が暫定CEOとして留任する。

    この人事は、リバティの株価が好調であることを受けたものである。デレク・チャンは、F1とMotoGPの成長を継続させることに重点的に取り組むことを目指している。欧州委員会が買収を承認すれば、ドルナとの取引の規制承認が下りる必要がある。

    「私はTCIとDIRECTVに在籍していた当時、またその後Starzとリバティメディアの役員として、長年にわたりジョン・マローンとリバティメディアチームと仕事をする機会に恵まれた。そして、投資家とパートナーに対する彼らの価値創造の実績を長い間尊敬してきた」とチャンは語った。

    「我々の現在の焦点は明確だ。リバティ・ライブの分割によるポートフォリオ構造の最適化、そして買収後のF1やMotoGPなど魅力的な事業資産の成長を支援し、その勢いを継続させ、将来への投資を行うことだ」

    「さらに長期的な視点で見てみると、リバティは投資方針において常に長期的な視野を持ちながらも、新しい機会には素早く対応する機敏さも持ち合わせている。この両方の要素は、今後の我々の戦略においても変わらないだろう」

    また、リバティメディアは、デレク・チャンがジョン・マローン、ドブ・ベネット副会長、元F1首脳陣のチェイス・ケアリーとともにリバティメディアの執行委員会に参加することも確認した。

    現F1社長兼CEOのステファノ・ドメニカリは、チャン、ケアリー、ベネットのリバティメディア委員会に報告することになる。

    「デレクをリバティメディアのCEOとして迎えることができ、大変嬉しく思う」とマローンは述べた。

    「デレクの経営と投資の両面における専門知識、業界に対する深い理解、そしてリバティに対する精通度は、リバティの新たな章を切り開く理想的なリーダーとなるだろう」

    「私自身、デレクとは25年以上一緒に仕事をしてきたが、彼のリーダーシップスタイル、幅広い専門知識、グローバルな視点には常に感銘を受けている。彼とリバティの経営陣が株主価値の向上を推進していくことを、私もサポートしていきたいと思っている」

  • F1所有リバティメディア EUが調査開始でMotoGP買収が延期

    F1所有リバティメディア EUが調査開始でMotoGP買収が延期

    F1オーナーのリバティメディアは、MotoGP買収の試みについて欧州連合(EU)の調査を受けている。

    リバティメディアはMotoGPの独占的商業権を持つドルナ・スポーツの買収を試み、MotoGPとF1を同じオーナーの傘下に置こうとしている。

    しかし、EUは、そうすることで放映権価格の高騰につながり、商業契約の再交渉時に利害関係者間のフリーな競争が制限される可能性があるという懸念を表明した。

    EUの執行機関である欧州委員会は、予備調査の結果、F1とMotoGPという2つの主要なモータースポーツカテゴリーが存在する欧州経済領域(EEA)内の「狭い国内市場」において、「深刻な競争上の懸念」が生じる可能性があると判断した。

    欧州委員会の当初の調査結果を確認するため、買収に関する詳細な調査が開始され、リバティの筆頭株主であるジョン・マローンが「両社に決定的な影響力を及ぼすことができるかどうか」を判断するためのさらなる調査も実施される予定である。

    また、リバティがベルギー、アイルランド、オランダのライバル放送局を独占する可能性についても検討される。

    11月14日に取引の通知を受けた欧州委員会は、最終決定は90営業日後の2025年5月14日までに下される必要がある。

    EUが調査を行う理由
    欧州委員会は、この潜在的な合併が独占禁止法に違反するかどうかを調査しており、取引が成功すればF1とMotoGPは同じ所有者の下に置かれることになる。

    いわゆる「フェーズII」の合併調査が開始され、現在はそのタイプの調査が唯一実施されている。

    クリーンで公正かつ競争力のある移行担当執行副社長テレサ・リベラ氏は、調査が開始された理由を説明した。

    「ドルナ・スポーツを買収することで、リバティメディアはヨーロッパで最も人気の高いモータースポーツであるF1とMotoGPの商業権を保有することになります」

    「この買収がライセンス料の値上げなどによりヨーロッパの放送局に悪影響を及ぼす可能性があるかどうか、また最終的には価格上昇によりヨーロッパの消費者やモータースポーツファンに悪影響を及ぼす可能性があるかどうかを、より慎重に評価する必要があります」

    「同時に、この買収がファンや業界、消費者にもたらす可能性のある利益について、当事者から立証された主張があれば、それもオープンに検討します。」

    F1 リバティメディア MotoGP

    捜査が開始されたことを受けて、2017年シーズンを前にF1を買収したリバティ・メディアは次のような声明を発表した。

    「リバティ・メディアは本日、欧州委員会から、以前に発表したMotoGP買収に関する第2段階の調査を開始するという通知を受けた」と書かれている。

    「我々は、この取引がMotoGPのビジネス、ファン、視聴者、そしてより広範なオートバイ業界に利益をもたらすと確信している。市場参加者は、この取引の利点を広く認識している」

    「スポーツをはるかに超えたオーディオビジュアルエンターテインメントの市場は非常に大きく、成長を続けている。この取引により、この競争の激しい市場でのMotoGPの競争力が強化される」

    「当社は、欧州委員会が調査を進める中で引き続き協力し、より徹底した調査に対応するため、ロングストップ日を2025年6月30日まで延長することで売り手と合意した」

    「欧州委員会は取引を承認すべきだと結論付けるだろうと信じている」

  • F1オーナーのリバティメディア MotoGP買収「欧州委員会が唯一のハードル」

    F1オーナーのリバティメディア MotoGP買収「欧州委員会が唯一のハードル」

    F1のオーナーであるリバティ・メディアのCEO、グレッグ・マッフェイは、グループによるMotoGPの買収は実現すると確信している。

    資金調達と規制当局の承認が得られることを条件に、二輪版F1とも言うべきMotoGPの買収をリバティメディアが計画していることは、4月にすでに発表されていた。

    グレッグ・マッフェイは、この取引は年内に完了するだろうと自信を見せている。

    「MotoGP買収プロジェクトに必要な資金はすべて確保している」とOuest-Franceはマッフェイ氏のコメントを引用している。

    しかし、多くの関係者は、F1の前オーナーであるCVCが2006年にF1とMotoGPの両方の所有を禁止されたことから、欧州委員会の承認というはるかに大きなハードルがあると考えている。

    「欧州委員会との協議は進展している」とマッフェイは述べた。「欧州委員会が唯一残された管轄権限を持つ規制上のハードルだ。年内の完了を期待している」

  • F1:グレッグ・マッフェイがリバティメディアのCEOを退任

    F1:グレッグ・マッフェイがリバティメディアのCEOを退任

    F1のオーナーであるリバティメディアは、プレジデント兼CEOのグレッグ・マッフェイが2024年末までに同社を退任すると発表した。

    2005年にアメリカの投資会社に入社し、2006年2月にCEOに就任したグレッグ・マッフェイは、契約満了に伴い、リバティメディアを退社する。

    現リバティメディア会長のジョン・マローンが暫定的に後任を務めることになり、同社によると、グレッグ・マッフェイは経営陣の移行を円滑に進めるため、シニアアドバイザーとして留任する予定である。

    グレッグ・マッフェイは、2017年のF1買収の推進役を務め、同シリーズをグローバルでモダンなエンターテイメントの一大勢力へと変貌させるのに貢献した。

    今年初めには、リバティメディアはMotoGPの買収を発表し、同社の幅広いエンターテイメント資産に加えることも発表した。

    「リバティメディアの経営陣として過ごした約20年間は、非常にやりがいがあり、刺激的で、常に何かが起こっていた」とグレッグ・マッフェイは語った。

    「本日、リバティメディアとリバティブロードバンドで発表されたように、私の在任中に完了したリバティの買収案件はすべて、株主がより直接的に利益を享受できる体制が整った」

    「企業構造は最適化され、傘下の企業は有能な経営陣を擁して強固な立場にある」

    「リバティのようなダイナミックな組織を去るのは決して容易ではないが、今がその時だと確信している。私はジョンや当社の取締役会、リバティの経営陣、そしてグループ企業全体、そして当社の株主の皆様と仕事をすることを心から楽しみ、また多くを学ばせていただいた」

    ジョン・マローンは「リバティメディアの取締役会を代表して、グレッグのリーダーシップ、創造性、献身に感謝したい。2005年の入社以来、グレッグはリバティのライフサイクルにおけるエキサイティングな進化の最前線に立ってきた」と当たった。

    「彼は当社の資産基盤を拡大し、同時に5社もの別々の公開企業を監督しながら、当社をより良く、より株主にとって価値のある企業へと成長させてきた」

    「特に、本日の取引発表を受けて、当社の事業はこれまで以上にシンプルかつ集中化されたものとなり、これはグレッグの当社におけるキャリアの完璧な締めくくりとなるだろう」

    「グレッグが次のステージでさらなる成功を収めることを祈るとともに、アドバイザーとして引き続き当社を支援してくれることに感謝している」

  • F1 CEO 「ホンダの復帰はF1がブランドに可能性がもたらしている証拠」

    F1 CEO 「ホンダの復帰はF1がブランドに可能性がもたらしている証拠」

    F1のCEO、ステファノ・ドメニカリは、ホンダとアストンマーティンのパワーユニット契約は、持続可能性を重視した新しいF1エンジンレギュレーションの正当性を証明するものであると称賛した。

    ホンダは5月24日(水)、2026年に施行される新しいルールセットに従うことを約束し、アストンマーティンを事実上のファクトリーチームとする契約を発表した。

    これは、2026年から少なくとも6つのファクトリーチームが存在することを意味する。すなわち、レッドブル/フォードパートナーシップ、メルセデスベンツ、フェラーリ、アウディ/ザウバー、アルピーヌ/ルノー、そして今回のアストンマーティン/ホンダである。

    ホンダは現在、レッドブル・レーシングとスクーデリア・アルファタウリと提携しており、2021年末にF1から撤退すると発表していたが、最終的には「レッドブル・パワートレインズ」用のパワーユニットの製造とサービスを継続することで合意に達した。

    しかし、アストンマーティンとの契約は、アストンマーティンが現在よりもさらに大きな能力でこのカテゴリーに継続的に関与していることを裏付けるものである。

    「ホンダがアストンマーティンと提携して2026年からパワーユニットを供給することは、F1にとって素晴らしいニュースだ」とステファノ・ドメニカリは語った。

    「これは、我々のグローバルなプラットフォームと成長がブランドに大きな可能性をもたらしているというさらなる証拠であり、2026年に持続可能な燃料に移行するという我々の計画が、地球を脱炭素化するための代替ソリューションを自動車業界に提供する正しいアプローチであることも示している」

    「我々は皆、アストンマーティンが我々のスポーツに対して信じられないほどの取り組みを行っているのを目にしているし、エキサイティングなパートナーシップが実際に行われるのを見るのが待ちきれない。このエキサイティングなニュースについて双方に祝福を送りたいと思う」

    ホンダの三部敏宏社長も、F1の持続可能性への取り組みがF1に再チャレンジする理由のひとつだと語った。

    「F1が、ホンダの目指すカーボンニュートラルの方向性と合致する、サステナブルな存在となり、私たちの電動化技術を促進するプラットフォームになること。これが、ホンダとして再びF1にチャレンジする大きな理由の一つとなりました」と三部敏宏は語った。

    「ホンダは世界のレースに挑戦し、勝利することで成長してきた企業です。2026年からの新レギュレーションでは、小型・軽量・高出力のモーターや、大電力を扱える高性能バッテリーとそのマネジメント技術が勝利への鍵となりますが、ここから得られる技術やノウハウは、電動フラッグシップスポーツを始め、これからの量産電動車の競争力に直結する可能性を秘めています。さらに、現在研究開発を進めているeVTOLなど、さまざまな分野にも生かすことができると考えます」

    「新たなパートナーとなるアストンマーティン・コグニザント・フォーミュラワンチームとは、勝利への真摯な姿勢と情熱で大いに共感し、アストンマーティン・アラムコ・ホンダとして、2026年からともにチャンピオンを目指すことになりました。地球環境の保全とレース活動が共存できるよう、チャレンジングな新レギュレーション導入の英断を下されたFIA、また、F1のブランド価値を高め、発展させてきたFormula One Groupには大きな敬意を表します」

    アストンマーティンは、さまざまな名目を通じて、2009年以来メルセデスの顧客であったが、グループCEOのマーティン・ウィットマーシュは、メルセデスとの「相容れないこと」と独立という競争上の必然性を分割決定の鍵として挙げた。

    その新しいエンジン関係により、フェルナンド・アロンソが再びホンダエンジン搭載車を運転する可能性も考えられるが、マクラーレンでの最後の任期中にアロンソから辛辣な批判があったにもかかわらず、HRC社長の渡辺康治は「異論はない」と語った。

    一方、アストンマーティンも新しい工場を建設し、2024 年半ばに真新しい風洞が稼動する予定となっている。

  • F1、マラケシュでのモロッコGP開催について協議

    F1、マラケシュでのモロッコGP開催について協議

    F1のコマーシャルディレクターを務めるショーン・ブラッチズは、F1モロッコGPの復活についてマラケシュの関係者と協議中であることを確認した。

    先週、2020年からF1オランダGPが復活することが発表されたばかりだが、リバティ・メディアは次の候補地としてアフリアに照準を定めているようだ。

    これまで候補地として、1993年までF1を開催していた南アフリカのキャラミの名前が報じられてきたが、ショーン・ブラッチズは、マラケシュの主催者と協議が行われていることを確認した。

    「我々は5つの大陸でレースをしている。我々がレースをしていない最後の慣れ親しんだ大陸はアフリカだ」とショーン・ブラッチズはコメント。

    「我々はモロッコとマラケシュからグランプリ開催について積極的なアプローチを受けた。高い関心がある」

    「F1は以前に南アフリカでレースをしていた。キャラミには歴史的なトラックがある。だが、歴史的にせいいj的な考慮によってそれは終わったと伝えられた」

    「我々は短期的にそこでレースをすることを考えている。アフリカでレースをすることは我々にとって重要だ」

    2020年にはF1オランダGPに加え、ベトナムの首都ハノイのストリートでF1ベトナムGPが開催されることが既に発表されている。

    F1の最高経営責任者チェイス・キャリーは、2020年も21戦のF1カレンダーになると公言しており、バルセロナに加え、今シーズンが契約の最終期限となっているシルバーストン、ホッケンハイム、メキシコが存続の危機に立たされている。

  • F1 | リバティメディア、中国で第2のF1レース開催を計画

    F1 | リバティメディア、中国で第2のF1レース開催を計画

    F1の商業権保有者であるリバティメディアは、将来的に中国で第2のレースを追加することを計画していることを明らかにした。

    F1は、2020年からベトナムのハノイで新たにグランプリを開催することを発表しており、アジアへの認知を拡大することになるが、リバティメディアは中国でのF1人気を高めたいと考えている。

    F1中国GPは2004年から上海国際サーキットで一度も途切れることなくレースを開催してきた。F1はどの地域を第2に開催地にするかについては述べていたが、広大な領土と商業的なマーケットを踏まれば実現は容易だと考えられている。

    「我々はここで第2のレースを開催したいと思っている」とF1のグローバルスポンサーシップ責任者のマレー・バネットはコメント。

    「スケジュールがすでに混雑していることを考えれば、おそらく短期的には実現できないだろう。だが、我々がここでもうひとつのグランプリを開催する方法を見つけたいと思っているのは確かだ」

    「我々は地域的な関心を高めるために様々なことを検討している。上海グランプリの3日間だけここにいることはできない」

    「我々は1年を通じてここに存在している必要があるし、ここで大きなファンベースを確立させるためにより、もっとローカルに関連していく必要がある」

    F1のマネジメント陣は、中国での長期的な関心を示すのと同様に、もうひとつの巨大スポーツ市場であるアメリカで第2のレースを開催する野心も抱いている。

    F1はマイアミでストリートレースを開催する計画を立てたが、イベントの費用と地元からの反対があり、マイアミイの市議会は決議を“無期限延期”としている。

    だが、F1のCEOを務めるチェイス・キャリーは、マイアミのストリートでF1を開催することは依然として重要な議論のままだと述べている。

    「我々はマイアミが素晴らしいプロジェクトになると確信しているが、折り合いをつけられていない」とチェイス・キャリーはコメント。

    「交渉は続いている。ストリートサーキットに関しては、まとめなければならない多くの関心事があり、それには時間がかかる」

  • メルセデス 「F1が新規エンジンメーカーを求める理由がわからない」

    メルセデス 「F1が新規エンジンメーカーを求める理由がわからない」

    メルセデスのF1チーム代表を務めるトト・ヴォルフは、F1にはすでに一流のエンジンメーカーが4社も揃っており、新たなエンジンメーカーの参入を求めるF1上層部に疑問を呈した。

    昨年、F1は2021年のF1エンジンレギュレーション案を公表。現在のエンジンに寄せられている問題に対応し、MGU-Hの廃止を含めた“安価・シンプル・大音量”のエンジンを導入して、新たなエンジンメーカーの参入を促そうとした。

    しかし、それらのアイデアは、既存のエンジンメーカーから追加の開発費と技術レベルの低下を生むとして反対。エンジン音rっ用の改善のための燃料規制や最大回転数の増加といった現行エンジンにわずかな変更を加えるだけに留める妥協策を進める方向で話は進んでいる。

    2014年にF1に現行レギュレーションが導入されて以降、両方のタイトルを5連覇する優位性を誇っているメルセデスのトト・ヴォルフは、F1オーナーが新規参入を求める理由がわからないと語る。

    「そのアイデアはどこから出てきただろう? 欲望から? なぜ4社以上を求めているのか? 5社や6社が適しているのか? すでに長年活動してきた一流メーカーが4社いることに満足すべきだ。そして、何よりもそこにいる忠実なパートナーと確実に妥協できることを目指していくべきだ」とトト・ヴォルフはコメント。

    「その上で将来的に参入したいメーカーを探し、彼らの声を聞いていけばいい。だが、あくまでその優先順位は2番目だ」

    2021年は、シャシー側の空力と技術面に大幅な変更が予定されているが、エンジンに関しては、前述の通り、基本的に現行のV6ターボハイブリッドエンジンが継続されることになる。

    MGU-Hを継続することにしたF1側の妥協は既存エンジンメーカーの政治的な勝利だと思うか質問されたトト・ヴォルフは「いいや、純粋に経済的な要素だ」とコメント。

    「我々はリバティメディアとFIAに対し、エンジンの再設計はコストを制御できなくなる悪循環に陥ることになると示した」

    「合意に至ったこのエンジンでさえ、回転数は上昇し、燃料流量と燃料の許容量が増えることで巨額のコスト増加につながる。理想は今の状態を維持して触れないことだ」

    「エンジンパフォーマンスは収束している。我々はすでにそれを目にしている。来年、ホンダがどの位置いるかを興味深く思っているが、各マシンのエンジンにそれほど差はない。レギュレーションが変更になるたびにベストとワーストの差が広がる。だからこそ、変える理由は何なのかと疑問に思っている」

    「我々は今の状態を維持したかったし、それが我々の目指した妥協だった。それでも、私にしてみれば高すぎる」

  • F1会長チェイス・キャリー、F1のギャンブル界への進出を支持

    F1会長チェイス・キャリー、F1のギャンブル界への進出を支持

    F1の最高責任者であるチェイス・キャリーは、F1がギャンブルの世界に足を踏み入れることを支持している。

    前任のバーニー・エクレストンは、40年にわたってF1に賭け事に関連するスポンサーを獲得してこなかった。

    しかし、2017年にF1のオーナーとなったリバティメディアは、スポーツ関連のギャンブル事業を運営するInterregional Sports Group(インターリージョナル・スポーツ・グループ)と1億ドル(約114億円)とも言われる契約を締結した。

    これにより、F1ファンはレースを観戦するだけではなく、結果を予想して賭けることもできるようになる。

    「ファンがそれを楽しむのは明らかだ。それによってF1がより面白く、エキサイティングなものになると思っている」とチェイス・キャリーはコメント。

    「もちろん、我々にはそれに伴う責任がある。我々は、適正で完全なツールを用いて、健全なやり方でそれを実施したいと考えている」

    「今日では人々がスポーツに賭けることができるようになっている。だからこれは新しいことではない。だが、我々は新しく、より興味深いやり方法でこれを提供できると考えている」