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トヨタは、今月開催の北米国際自動車ショーにおいて、米Kymeta社がもつ衛星通信技術を活用した、燃料電池自動車「MIRAI」の実験車を参考出展した。

トヨタは、車載通信機（データ・コミュニケーション・モジュール）の搭載率を今後高めていくなど、クルマの「つながる」化に向けて取り組みを進めており、将来的には、大容量でデータ転送速度に優れた衛星通信の活用も視野に入れている。

衛星通信には、?車両へ大量のデータを配信できる、?カバーエリアが広く、グローバルに国や地域をまたいで同規格のもと「つながる」クルマを展開できる、?天災等の緊急時でも、より安定した通信が確保できる、などの大きなメリットがある。

従来の衛星通信アンテナは衛星を捕捉するため、パラボラアンテナのような曲面の形をとるものが通常だが、Kymeta社は液晶技術とソフトウェアを用いることで、こうした形状を要することなく、電子的に衛星を補足できる独自技術を有している。そのため、アンテナを平面化、小型化し、車載に適したものにすることができる。

トヨタは同社と2013年9月より、大量のデータを車両に衛星配信することを想定した車載用平面アンテナの共同研究を開始。現在は、自動車向けアンテナの開発・試験における独占権を得て、同社に試験車を貸与し、走行評価を実施している。今回参考出展した試作アンテナ搭載のMIRAIは、こうした衛星通信機能の車載に向けた取り組みの進捗を示すものである。

なお、将来技術の研究開発を促進する観点から、本年1月、トヨタも出資する「未来創生ファンド」※3より、同社へ500万ドルの出資を実施している。トヨタとしても、出資により同社との共同研究がさらに加速することを期待している。

トヨタの専務役員である友山茂樹は「トヨタは何年にもわたり、世界中の様々な企業を訪問するなど、新しい技術を探してきた。中でもKymeta社の平面型アンテナは、衛星通信技術を車載するにあたっての課題を解決する可能性を秘めており、非常に期待している」と述べた。

Kymeta社のCEO（最高経営責任者）であるネイサン・クンツ（Nathan Kundtz）氏は「当社はこれまでに1万キロ以上も、衛星通信機能を備えたクルマの路上試験を実施しており、世界に先駆けて、車載に適した衛星通信アンテナを実現すべく、トヨタと協業できることを大変うれしく思う」と述べた。

トヨタは、セダンタイプの新型燃料電池自動車「MIRAI（ミライ）」を開発し、トヨタ店ならびにトヨペット店を通じて、12月15日より発売する。

MIRAIは、将来の有力なエネルギーである水素を空気中の酸素と化学反応させて自らが発電して走り、優れた環境性能はもとより、利便性や走る楽しさもあわせ持つ、モビリティの新しい幕開けを告げるクルマである。

MIRAIは、自社開発の新型トヨタFCスタックや高圧水素タンクなどで構成する燃料電池技術とハイブリッド技術を融合した「トヨタフューエルセルシステム（TFCS）」を採用。内燃機関に比べてエネルギー効率が高く、加えて、走行時にCO2や環境負荷物質を排出しない優れた環境性能を実現するとともに、３分程度＊3の水素の充填で充分な走行距離を得られるなど、ガソリンエンジン車と同等の利便性を備えている。

また、一目でMIRAIとわかるデザイン、全車速域モーター走行による優れた加速性能と圧倒的な静粛性や低重心化などにより操縦安定性を高めた走りの楽しさ、停電や災害などの非常時に使える大容量外部電源供給システム、より安心・安全・快適にお乗りいただくための専用通信サービスの設定など次世代車にふさわしい価値を提供している。

水素は、様々な一次エネルギーや下水の汚泥からの製造に加え、太陽光や風力などの自然エネルギーを活用して水からの生成も可能。さらに、電気に比べてエネルギー密度が高く、貯蔵や輸送も容易であり、家庭や自動車用の燃料のみならず、発電への活用も期待されるなど、幅広い用途への利用が可能な将来の有力なエネルギーの一つである。水素を燃料として自ら発電して走るFCVは、将来の水素社会の一翼を担い、エネルギー多様化への対応をさらに加速させるものと期待されている。

MIRAI 販売概要

販売開始2014年12月15日（月）
販売店トヨタ店ならびにトヨペット店
販売目標台数2015年末までに約400台
メーカー希望小売価格 7,236,000円＜消費税込み＞　（6,700,000円＜消費税抜き＞）
※価格にはリサイクル料金は含まず。北海道、沖縄は価格が異なる